現在EC業界で最も注目を集めているマーケティング手法であるECサイトのメディア化。
「ECサイト(ネットショップ)がメディア化を進める6つの理由」でも説明しているが、メディア運用をすることでECサイトの集客やファンづくりといった面ではなく、ネットショップの売上げ以外の収入を生み出すことができる。

ではどういった収益の仕組みがあるのだろうか…メディア運用から生まれる収入についてご説明していこう。

 

アドネットワーク（クリック課金型広告）

ニュースサイトやブログサイトで最もよく見るタイプの広告。正方形や長方形の四角い枠の中に、企業の広告バナーが貼り付けられているのをよく見かけると思うが、あれはサイト運営者が収益化のために設置している広告である。

サイト内に表示された広告がクリックされることで、サイト運営者にも広告料が入ってくる仕組みになっている。

 

グーグルアドセンスが最大手

ネットショップの広告運用を担当している方なら馴染みがあると思うが、グーグルアドワーズを利用することで、検索結果ページに表示されるリスティング広告だけでなく、クリック課金型のディスプレイ広告も出稿することができる。

広告を出す側でなく、逆に広告を表示させたい場合は、グーグルアドセンスというサービスを利用する。グーグルアドセンスのアカウントを取得することで広告コードを入手できるので、そのコードを運営するメディアサイトに貼り付けることで、広告が表示される。

 

クリック単価がよい

グーグルアドセンスは他のアドネットワーク広告と比較して、クリック単価がよいとされている。つまりクリックされたときに得ることのできる収入が多いということ。とは言っても1クリックあたり数十円～数百円程度だが、チリも積もれば山となるように、多くの人からクリックされることでまとまった収入となる。

クリック単価については広告のタイプによって異なるため一律ではない。

 

自分でクリックしてはいけない

クリックの数だけ収入が増えると分かれば、自分でクリックすれば無限に収入を得られると考えるだろうが、当たり前のことだが自分でクリックしてはいけないというルールがある。

Googleもバカではないので、そこら辺はしっかりと監視している。もし禁止事項に抵触すれば広告が配信されなくなってしまうので気を付けよう。

 

広告の内容はユーザーの興味にマッチした内容になる

広告を表示させる側としては、グーグルアドセンスの枠内にどういった内容の広告を表示させるかを意識する必要はない。ユーザーの興味や関心事にマッチした内容の広告が自動で表示されるからだ。

もし日頃からスポーツについて検索していたり、スポーツに関するニュースをチェックしているユーザーには、スポーツ用品やジムについての広告が表示されるし、レシピサイトの閲覧が多いユーザーには料理に関する広告が表示される。

ユーザーが関心を抱いている内容に最適化された広告が表示されるため、クリック率も高くなる。

 

その他のアドネットワーク

上記ではクリック課金型のグーグルアドセンスをご紹介したが、その他にも広告が表示されるだけで収入が発生するインプレッション課金型や、アプリがインストールされることで収入が発生するインストール課金型など、その形態はさまざまだ。

近年ではモバイルファーストの流れに乗って、PCだけでなくモバイル端末に特化したアドネットワークも増えており、それぞれのサービスを利用するには、各事業者と契約を結ぶ必要がある。

しかしサービス提供事業者を分散させすぎると管理も大変になるので、多くても3社ぐらいの利用におさめたい。

 

アフィリエイト広告

アフィリエイト広告は成功報酬型広告とも呼ばれている。上の項で説明したアドネットワークとは違い、サイト運営者が掲載する広告を選択する仕組みになる。

気になる商品について調べ物をしていて、その商品についての説明や感想と併せて「amazonで買う」とか「楽天でチェックする」といったリンクがあり、そのまま商品を購入した経験はないだろうか。実はこれらはアフィリエイト広告の類であり、リンク先でユーザーがお買い物をすることで、サイト運営者に報酬が支払われる仕組み。

言ってみれば商品やサービスの紹介料や仲介手数料である。

 

形ある商品なら楽天とamazon

形ある商品を販売するなら、楽天やamazonのアフィリエイトサービスを利用するのが一番いい。楽天やamazonの利用者自体が多いため、最も商品購入につなげやすい。

楽天は楽天ポイントというサービスでユーザーを囲い込んでいるし、amazonは即日配送やマニアックな商品群で勝負している。ネット通販なら決まってそのどちらかを利用するという方も多いだろう。

 

紹介サイトとの因果関係はクッキーを利用

楽天やamazonでユーザーがお買い物をしたとして、報酬の支払いに必要な「このサイトからリンクをたどってやってきました」という記録は、ウェブブラウザに標準搭載されているクッキーと呼ばれるシステムを利用して判断している。これがあるから、しっかりと漏れなく報酬が支払われるので安心してほしい。

注意するべきはアフィリエイトサービスを提供している事業者ごとに、クッキーの有効期間は異なっている。amazonなら24時間以内の情報に限られるし、楽天なら30日間は有効だ。

つまりユーザーがamazonのアフィリエイトリンクを踏んだ場合、リンク先の商品でなくても、24時間以内に対象のユーザーがamazonでお買い物することで、リンク元のウェブサイト管理者に報酬が発生する。楽天ならリンクを踏んでから30日以内になるため、さらに報酬発生のチャンスが増えることになる。

 

情報商材もアフィリエイト対象に

アフィリエイトは形ある”物”商材だけでなく、クレジットカードの申し込みや会員登録、そして「○○が上手くなる方法」といった少々胡散臭いものまで、情報商材というジャンルもある。

情報商材は高単価と言われているので、もしメディアの記事とマッチングするサービスがあれば、情報商材の取り扱いも検討したい。

 

EC型メディアとアフィリエイトの相性は悪い

アフィリエイトについて触れてきたが、EC型メディアとの相性ははっきり言って悪い。EC型メディアの目的がネットショップへの送客のため、アフィリエイト報酬欲しさに他ECサイトへ送客してしまっては本末転倒である。

アフィリエイト報酬はユーザーの売上げに対する数パーセント程度なので、自身のショップでお買い物してもらったほうが、はるかに売上に寄与するのは間違いない。

だから自身のショップでは取り扱っていない商品に触れる話題のときなど、できるだけ利用は最小限にとどめておくことをおすすめする。

 

純広告の依頼

純広告とは特定サイトにバナー画像を掲載すること。1週間や1か月単位で費用を決めて、バナーを一定期間掲載することで広告料を徴収する仕組み。

メディア運用を始めてある程度PVが増え、認知が広まってくることで、純広告出稿（バナー掲載）の依頼が来ることもある。

純広告を出稿するポイントとしては、自社で展開する商品群やサービスと親和性の高いコンテンツを配信しているメディアサイトに依頼するのがセオリー。だから全国区を対象に展開しているECサイトの場合は、自然と競合企業になることが多い。

もし競合企業のバナーを掲載することで、自社運営のショップのお客様を取られてしまうことを危惧するなら、純広告の出稿依頼はやんわりとお断りしよう。

全国区ではなく、地域に特化したサービスを展開しており、顧客の奪い合いが発生しないなら有効に利用できる広告だ。

 

記事広告

近年になって急速に勢いを伸ばしている記事広告。スポンサー記事やネイティブアドと呼ばれることもある。

ブログサイトやメディアサイトの記事の一つに、企業から報酬を貰って書いた記事を入れ込むこと。一昔前は広告であること隠してこのような事をしていたために「ステマ(ステルスマーケティング)」と呼ばれ、推奨されるものではなかった。

しかし2015年にJIAA(一般社団法人インターネット広告推進協議会)が、ネイティブアドには消費者が広告だと判別できるように「広告」や「PR」といった文字を表記するガイドラインを定めたことで、健全な広告運用が普及している。

通常は1記事あたりの単価で請求する。サイトのPVが多ければ多いほど広告料も比例して高くなる。

 

お客様に不快感を与えにくい広告

記事広告はお客様に最も不快感を与えにくい広告だ。人は誰しも広告が嫌いだ。テレビコマーシャルだってできれば早送りしたいし、自宅に届くDMの山にうんざりする人も多い。

だがネイティブアドは自分の好きなメディア内のコンテンツとして紹介されるため、一見すると広告には見えない。ユーザーの心理にすんなりと入り込むことができる。

 

お客様の意向を汲んだ記事にする

記事広告は自社メディア内のひとつの記事として配信するのだが、広告料を受け取る限りは広告主の意向を汲んだ記事にしなくてはいけない。その記事によって広告主が損害を被るような内容は論外だ。

その商品やサービスを遠回しにでも、おすすめする内容にしなければならない。記事広告が嘘であるわけではないが、常に自分の思ったまま感じたままに、正直なことだけを書きたいという方には向いていない。

 

その他の仕事につながる可能性

メディアをきっかけとして、その他の仕事につながったというのはよく聞く話だ。「本を出版することになった」とか「セミナーや公演の依頼がきた」とか、その可能性は未知数である。

もちろん立ち上げ当初からこのような話が舞い込んでくることはないが、コツコツと運用を続けて認知度が高くなるにつれて、新しい仕事に結びつきやすくなる。

会社としての新事業として派生することもあり、それが新しい収益の柱にもなりえるのだ。

 

EC事業ではなく本業の売上げにも寄与する

これはネットショップだけでなく実店舗を構えて商売をしている事業者に当てはまることだが、メディアが話題となって実店舗に来店していただくお客様が増えるという嬉しい効果もある。

実際弊社が担当したクライアントでも同じようなことがあった。実店舗での商売とはいえ、意外にも消費者の方は店舗のウェブサイトをチェックしているものだ。気になるお店があり、ウェブサイトをチェックしてみたら面白いコンテンツがそろっていたので、一度店舗に足を運んでみようという流れが加速する。

実店舗を意識したメディア運用については「メディア運用で実店舗の集客を加速させる方法」の記事を参考にしてほしい。

 

おわりに　メディア運用は多大な貢献をする

EC事業者にとってメディア運用を始めることが、会社にとって多大な貢献をもたらすことをご理解いただけただろうか。

もちろんECサイトの集客が前提ではあるが、それ以外にも運用の方法次第では、メディア自体で収益を上げられる仕組みを作り上げられる。まさに一石二鳥どころか三鳥、四鳥にもなる事業なのだ。

ネットショップをこれから始める方や、現在通販事業をしている方は、是非ECサイトをメディア化することで、新しい可能性を切り開いていってほしい。